回収率の集計期間を変えると何が変わる？

開始日と終了日を、率と同じ場所に書く

回収率の数字を見るときは、いつからいつまでの何を集計したかを確認します。今月、直近、通算という言葉だけでは、最初と最後の日付が曖昧です。競走日を基準にしたのか、購入日や銀行の入出金日を基準にしたのかも分けます。対象の購入履歴と確定結果へ戻れる期間の表示が必要です。

同じ一か月でも、カレンダー月と直近三十日は違う

一日から月末までの集計と、今日からさかのぼった三十日間では、含まれる開催や購入が異なります。一か月の長さも月によって違います。どちらの方式も使えますが、二つの値を同じ集計の更新前後として比較しないでください。開始日と終了日を明記すれば、含まれた購入を一覧で照合できます。

対象は期間だけでなく、主催、券種、予想の方法、実際に購入したものか仮の検証かまでそろえます。今週は実購入、先月は案を全て買った想定という比較では、期間以外の条件も変わっています。率の差を期間の長短だけで説明せず、何が同時に変わったかを確認します。未確定の払戻を確定値へ混ぜないことも必要です。

集計期間は、良かった数字に合わせて後から選ばないようにします。結果を調べて説明する分析はできますが、その区間を将来にも通用する成績のように紹介することとは別です。事前に決めた月別や四週ごとの集計と、後から気付いた好調期の集計を区別してください。対象を取り出した理由を記録します。

架空例１：週別の率の平均は、四週間の回収率ではない

架空の四週間を考えます。一週目は購入千円、払戻三千円で回収率三百パーセントです。二、三、四週目は、それぞれ購入九千円、払戻六千円とします。返還や別の費用はない設定です。後の三週は各約六十六・七パーセントですが、一週目と購入額が大きく異なります。

表は左右にスクロールできます。

全て架空値です。各週の率は表示上丸めていますが、合算は元の金額で計算します。

四つの週の率を正確な値で単純平均すると百二十五パーセントになります。しかし、四週間の購入額合計は二万八千円、払戻合計は二万千円なので、期間全体の回収率は七十五パーセントです。単純平均は小さい購入の一週目を、九倍の金額を使った各週と同じ重さで扱っています。全体の資金の結果とは異なります。

四週間の純収支は二万千円引く二万八千円で、マイナス七千円です。率の単純平均だけを使うと、実際には合計赤字なのに、全体で元金を上回ったように見えてしまいます。週別、月別、競馬場別などへ区分した率をまとめる際も、原則として同じ範囲の金額へ戻り、合計から割り直します。

この例から、一週目の方法が優れ、後の方法が劣ると決めることもできません。購入の対象や払戻の内訳は設定していないためです。ここで検証したのは集計の算数です。期間ごとの率に加えて購入件数や金額を残せば、極端な値がどれほどの対象から出たかを読み取れます。

架空例２：大きな払戻が集計窓から外れるだけで率は下がる

次の架空例では、六つの購入日に各千円ずつ使ったとします。一日目だけ九千円の確定払戻があり、二日目から六日目は払戻零円です。一日目から五日目までの五購入日を集計すると、購入五千円、払戻九千円で回収率百八十パーセントです。二日目から六日目までなら、購入五千円、払戻零円で零パーセントになります。

この差は、六日目に新しく千円を支出したことに加え、一日目の九千円の払戻が集計から外れたことで生じています。一日目の結果が後から誤りになったわけではありません。同じ履歴を使っても、移動する窓の境界で率が大きく変わります。現在の率が落ちた原因を調べるなら、追加された明細と、外れた明細の両方を見る必要があります。

率の更新は、新しい購入結果だけで決まらない

直近五購入日のような表示を使う場合、更新のたびに一つ入れ、一つ外すことになります。外れた対象に大きな払戻があると、新しい一件の不的中以上に率が動く場合があります。反対に大きな損失の対象が外れれば、今の予想を改善していなくても率が上がることがあります。窓の更新による変化と、方法の変更による変化を区別してください。

移動集計の急変を、そのまま実力の急変と読まないようにします。全六購入日の合算では、購入六千円、払戻九千円、回収率百五十パーセントです。ただし、全体が黒字だから今後も同じ九千円の払戻が出ると保証されたわけではありません。期間の違いを説明することと、将来を予測することは別です。

カレンダーの日数で移動する場合は、購入のない日も含まれます。直近五日と直近五購入日は、同じデータを選ぶとは限りません。開催日が限られる対象や、買う日を絞った記録では特に差が出ます。画面や記録表の期間名に、暦日か購入日か、また対象の回数を添えると誤解を減らせます。

長く集計しても、方法の違いは消えない

長期間へ広げると、観測した購入は増えます。しかし、その途中で予想条件、券種、点数、配分を変えていれば、一つの同じ方法を長く検証した記録ではありません。昔の大量の購入と現在の少ない購入を合算した率が、現在の方法を代表しているとは限りません。変更日と内容を残し、全期間と変更後の期間を両方確認します。

期間を分ける目的は、都合の悪い結果を捨てることではありません。旧方式を含む実際の全収支は残しながら、どの方法の結果かを区別するためです。変更前の赤字を消して、好調になった時点からだけ通算と呼ぶような表示は避けます。開始点を変えたときは、その理由と旧期間を説明できるようにします。

データを見て方法を選び、同じデータで成績を説明することにも限界があります。学習・検証・テストの分離と同様に、選ぶために使った期間と、その後に確かめる期間を区別する考え方が役立ちます。過去の条件を多数試して最もよかった期間の率を出すことと、決めた方法を次の期間で確かめたことは別です。

購入額を変えた場合も、率の意味だけでなく金額の影響を見ます。調子がよい時期だけ大きく買った結果と、全期間同額で仮に計算した結果は、異なる戦略の経路です。どちらが実購入かを明記し、金額を後から変更した検証を実績として紹介しません。長期という一語で、こうした条件差を省略しないことが重要です。

また、記録の長さと完全性は別です。一年分と書いてあっても、購入先の一部や負けた日の履歴が抜けていれば、全体の率ではありません。対象の口座や購入方法、記録を始めた日、欠損がある日を確認します。データがない時点を零円の不購入として埋めず、未確認であることを残してください。

競走日とお金の反映日を混ぜない

月をまたぐ記録では、何の日付を採用するかが影響します。競走の結果を評価したい集計と、銀行口座の残高を照合する表は目的が違います。競走日を基準に購入とその結果を対応させる表なら、後日口座へ反映した金額も、元の競走の明細に結び付けます。入出金日を別の欄へ残しておくと照合しやすくなります。

払戻の入金が確認できた日だけで月の払戻を合計し、購入額は競走日で集計すると、違う月の購入と結果を組み合わせる場合があります。月末に大きな結果があれば、月ごとの率が大きくずれます。必ず一つの方式が全ての目的に正しいという意味ではなく、分子と分母が同じ対象の購入を指すことが必要です。

返還も同様です。最初の購入、返還、的中による払戻を別に保存し、有効購入を分母とするなら返還分を同じ対象から除きます。別の月の返還を今月の購入全体から無条件に引くと、元の明細との対応が失われます。全額返還で有効購入がない対象を、零パーセントの予想として月平均へ加えないようにします。

まだ結果が確認できていない対象は、未確定や要照合として表示します。今月の途中集計を、確定した月末の成績と同じ条件で比較しません。対象のうち何件が確定し、何件が残っているかを示せば、率が動く理由を説明できます。期間の長短だけでなく、どの時点の確定状態かも重要な条件です。

短期・長期・変更後を一組の表で見る

比較の表には、期間名だけでなく開始日、終了日、対象件数、購入合計、返還合計、払戻合計、純収支、率の定義を入れます。全期間の率に加えて、あらかじめ決めた月別や変更後の率を並べれば、どの範囲の結果が全体へ影響したかを確かめられます。どれか一つだけを実力として選ぶ必要はありません。

短期の率は最近の記録へ近い一方、少数の結果に左右されます。長期の率は購入を多く含む一方、今と違う条件を含む可能性があります。両方の性質を説明し、長いほど絶対に正確、短いから全て無意味という二択にしません。見たい問いへ対応する期間を決め、その期間の限界を添えて使います。

1. 比較する問いを、最近の変化か全体収支か方法の変更後かに分ける。
2. 開始日・終了日・日付の基準を固定する。
3. 購入と払戻が同じ明細の範囲へ対応しているか照合する。
4. 各期間の金額合計から率を計算し、件数も添える。
5. 大きな払戻が入った日や集計窓から外れた日を確認する。
6. 後から選んだ期間の分析と、事前に決めた検証を区別する。

一つの率より、期間と金額を一緒に残すことが役立ちます。極端な率が出たときも、元の明細へ戻って理由を調べられます。丸めた週別パーセントを保存するだけでは、後で合算した値を正確に再現できません。小数の表示桁を増やすより、元の金額を保持しておくことを優先してください。

率を回復させるために集計期間を延ばさない

今週の率が低いから、的中するまで購入を続けて今週分へ入れるという方針では、終了条件が変わってしまいます。集計は、決めた範囲の結果を記録するためのものです。率が百パーセントへ戻るまで買うことを目的にしないでください。期間末の赤字をそのまま確定させ、次の行動を購入とは別に考えることもできます。

好調な期間を見つけた場合も、そこへ購入額を急に合わせる前に、対象や件数、払戻の偏りを確認します。一回の大きな的中があるために短期率が上がっただけなら、その率が次の期間でも続くと確定したわけではありません。集計結果は支出上限を引き上げる命令ではなく、経験した経過を理解するための情報です。

購入を中断した期間は、負けを隠すために削除せず、購入なしという状態で残せます。中断中の予想を仮に検証するなら、実際の支出と区別します。支出を抑える判断と、予想の結果を観察する作業は両立できます。上限を守ること自体が難しい場合は、ＪＲＡ公式の上限設定や投票利用停止、相談の案内を確認してください。